第二種電気工事士筆記試験解答・解説【平成25年度下期 問21~30】

本記事では、第二種電気工事士筆記試験のうち「平成25年度下期 問21~30」について解説する。





問21

木造住宅の金属板張りの外壁(金属系サイディング)を貫通する部分の低圧屋内配線工事として、適切なものは。

ただし、金属管工事、金属可とう電線管工事に使用する電線は、$600\mathrm{V}$ビニル絶縁電線とする。

イ.金属管工事とし、金属板張りの外壁と電気的に完全に接続された金属管にD種接地工事を施し貫通施工した。

ロ.金属管工事とし、壁に小径の穴を開け、金属板張りの外壁と金属管とを接触させ金属管を貫通施工した。

ハ.ケーブル工事とし、貫通部分の金属板張りの外壁を十分に切り開き、$600\mathrm{V}$ビニル絶縁ビニルシースケーブルを合成樹脂管に収めて電気的に絶縁し貫通施工した。

ニ.金属可とう電線管工事とし、貫通部分の金属板張りの外壁を十分に切り開き、金属製可とう電線管を壁と電気的に接続し貫通施工した。

 

解説

金属板張りの外壁に金属管やケーブル等を通過させる場合、外壁を十分切り開き、耐久性のある絶縁管に収めるか、絶縁テープを巻いて十分に外壁と絶縁する。

なお、がいし引き工事の場合は、電線ごとに堅ろうな絶縁管に収める。

 

よって「ハ」が正解となる。

 

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類題

調査中

 

問22

単相$3$線式$100/200\mathrm{V}$の屋内配線工事で漏電遮断器を省略できないものは。

イ.簡易接触防護措置を施してない(人が容易に触れるおそれがある)場所に施設するライティングダクトの電路

ロ.小勢力回路の電路

ハ.乾燥した場所の天井に取り付ける照明器具に電気を供給する電路

ニ.乾燥した場所に施設した、金属製外箱を有する使用電圧$200\mathrm{V}$の電動機に電気を供給する電路

 

解説

各選択肢について検討すると、次の通り。

  • イ:ライティングダクトの簡易接触防護措置を施していない電路には、漏電遮断器の施設は必要である。
  • ロ:小勢力回路の使用電圧は$60\mathrm{V}$以下なので、省略可である。
  • ハ・ニ:単相$3$線式では対地電圧が$150\mathrm{V}$以下なので、乾燥した場所に機械器具を施設した場合は、漏電遮断器は省略可である。

 

よって「イ」が正解となる。

 

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類題

調査中

 

問23

同一敷地内の車庫へ使用電圧$100\mathrm{V}$の電気を供給するための低圧屋側配線部分の工事として、不適切なものは。

イ.$600\mathrm{V}$架橋ポリエチレン絶縁ビニルシースケーブル(CV)によるケーブル工事

ロ.硬質塩化ビニル電線管(VE)による合成樹脂管工事

ハ.1種金属製線びによる金属線ぴ工事

ニ.$600\mathrm{V}$ビニル絶縁ビニルシースケーブル丸形(VVR)によるケーブル工事

 

解説

低圧の屋側配線または屋外配線においては、金属線ぴ工事は施工できない。

よって「ハ」は不適切である。

 

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類題

 

問24

一般用電気工作物の低圧屋内配線工事が完了したときの検査で、一般に行われていないものは。

イ.絶縁耐力試験

ロ.接地抵抗の測定

ハ.絶縁抵抗の測定

ニ.目視点検

 

解説

低圧屋内配線工事の竣工検査では、一般的に下記の項目を実施する。

  • 目視点検
  • 絶縁抵抗測定
  • 接地抵抗測定
  • 導通試験

 

よって「イ」絶縁耐力試験は一般に行われていない。

 

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類題

 

問25

変流器(CT)の用途として、正しいものは。

イ.交流を直流に変換する。

ロ.交流の周波数を変える。

ハ.交流電圧計の測定範囲を拡大する。

ニ.交流電流計の測定範囲を拡大する。

 

解説

変流器(CT:Current Transformer)は、交流電流計の測定範囲を拡大する用途がある。

変電所等の線路電流は基本的に大電流であり、変流器を使用してこの電流値を測定する。

 

なお、その他の選択肢の用途に使用される装置としては、次の通り。

  • イ:整流装置
  • ロ:サイクロコンバータやVVVF電源装置
  • ハ:計器用変圧器(VT:Voltage Transformer)

 

よって「ニ」が正解となる。

 

類題

調査中

 

 

問26

工場の$200\mathrm{V}$三相誘導電動機(対地電圧$200\mathrm{V}$)への配線の絶縁抵抗値$[\mathrm{M\Omega}]$及びこの電動機の鉄台の接地抵抗値$[\Omega]$を測定した。

電気設備技術基準等に適合する測定値の組合せとして、適切なものは。

ただし、$200\mathrm{V}$電路に施設された漏電遮断器の動作時間は$0.1$秒とする。

イ.$0.1\mathrm{M\Omega} 50\Omega$

ロ.$0.4\mathrm{M\Omega} 600\Omega$

ハ.$0.1\mathrm{M\Omega} 200\Omega$

ニ.$0.2\mathrm{M\Omega} 300\Omega$

 

解説

$200\mathrm{V}$三相誘導電動機への配線への絶縁抵抗値は、$0.2\mathrm{M\Omega}$以上である。

また、鉄台の接地抵抗値はD種接地工事で$100\Omega$以下であるが、施設された漏電遮断器の動作時間が$0.5$秒以内のときは$500\Omega$以下に緩和できる。

 

上記の値に適合する「ニ」が正解となる。

 

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類題

 

問27

交流回路で単相負荷の力率を求める場合、必要な測定器の組合せとして、正しいものは。

イ.電圧計  回路計  周波数計

ロ.電圧計  周波数計 漏れ電流計

ハ.電圧計  電流計  電力計

ニ.周波数計 電流計  回路計

 

解説

交流電圧を$V[\mathrm{V}]$,交流電流を$I[\mathrm{A}]$,回路の力率を$\cos\theta$とすると、交流電力$P[\mathrm{W}]$は、

$$P=VI\cos\theta$$

 

上式より$\cos\theta$は、

$$\cos\theta=\frac{VI}{P}$$

 

したがって、電力計と電圧計と電流計を組み合わせれば、力率を求めることができる。

よって「ハ」が正解となる。

 

類題

 

問28

電気工事士法において、一般用電気工作物の工事又は作業で電気工事士でなければ従事できないものは。

イ.開閉器にコードを接続する工事

ロ.配電盤を造営材に取り付ける作業

ハ.地中電線用の暗きょを設置する工事

ニ.火災感知器に使用する小型変圧器(二次電圧が$36\mathrm{V}$以下)二次側の配線をする作業

 

解説

電気工事士法施行規則第2条により、電気工事士でなければ従事できない作業が下記のように定められている。

  1. 電線相互を接続する作業。
  2. がいしに電線を取り付ける(または取り外す)作業。
  3. 電線を直接造営材などに取り付ける(または取り外す)作業。
  4. 電線管・線ぴ・ダクトなどに電線を収める作業。
  5. 配線器具を造営材などに取り付ける(または取り外す)/または配線器具に電線を接続する作業。
  6. 電線管の曲げやねじ切り・電線管相互の接続・電線管とボックスなどを接続する作業。
  7. 金属製のポックスを造営材などに取り付ける(または取り外す)作業。
  8. 電線・電線管・線ぴ・ダクトなどが造営材を貫通する部分に金属製の防護装置を取り付ける(または取り外す)作業。
  9. 金属製の電線管・線ぴ・ダクトなどを建造物のメタルラス張り/ワイヤラス張りまたは金属板張りの部分に取り付ける(または取り外す)作業。
  10. 配電盤を造営材に取り付ける(または取り外す)作業。
  11. 接地線を一般用電気工作物(または自家用電気工作物)に取り付け(または取り外し)/接地線相互または接地線と接地極とを接続/または接地極を地面に埋設する作業。
  12. 電圧$600\mathrm{V}$を越えて使用する電気機器に電線を接続する作業。

 

よって、選択肢にある作業では「ロ」が正解となる。

 

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類題

 

問29

電気用品安全法の適用を受ける電気用品に関する記述として、誤っているものは。

イ.電気工事士は、電気用品安全法に定められた所定の表示が付されているものでなければ、電気用品を電気工作物の設置又は変更の工事に使用してはならない。

ロ.

の記号は、電気用品のうち特定電気用品を示す。

ハ.

の記号は、電気用品のうち特定電気用品以外の電気用品を示す。

ニ.(PS)Eの記号は、輸入した特定電気用品を示す。

 

解説

(PS)E の記号は、特定電気用品の以外の電気用品のうち、表示面積が小さい等、下記のマークが記載できない電気用品に使用するものである。

 

よって「ニ」が正解となる。

 

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類題

 

問30

一般用電気工作物に関する記述として、誤っているものは。

イ.高圧で受電するものは、受電電力の容量、需要場所の業種にかかわらず、すべて一般用電気工作物となる。

ロ.低圧で受電するものは、小出力発電設備を同一構内に施設しても一般用電気工作物となる。

ハ.低圧で受電するものであっても、火薬類を製造する事業場など、設置する場所によっては一般用電気工作物とならない。

ニ.低圧で受電するものであっても、出力$60\mathrm{kW}$の太陽電池発電設備を同一構内に施設した場合、一般用電気工作物とならない。

 

解説

一般用電気工作物の適用を受けるものは、低圧受電するものである。

  • イ:高圧受電であるから、一般用電気工作物ではないため、不適切である。
  • ロ:低圧受電で小出力発電設備であるから、一般用電気工作物であり、適切である。
  • ハ:火薬類を製造する事業場に設置するものは一般用電気工作物ではないため、適切である。
  • ニ:「太陽電池発電設備」は出力が$50\mathrm{kW}$未満であれば、一般用電気工作物となる。選択肢のものは$50\mathrm{kW}$以上であり該当せず、適切である。

 

よって「イ」が正解となる。

 

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