本記事では、第二種電気工事士筆記試験のうち「平成28年度上期 問21～30」について解説する。
問21
100/200Vの低圧屋内配線工事で、600Vビニル絶縁ビニルシースケーブルを用いたケーブル工事の施工方法として、適切なものは。
イ．防護装置として使用した金属管の長さが10mであったが、乾燥した場所であるので、金属管にD種接地工事を施さなかった。
ロ．丸形ケーブルを、屈曲部の内側の半径をケーブル外径の6倍にして曲げた。
ハ．建物のコンクリート壁の中に直接埋設した(臨時配線工事の場合を除く)。
ニ．金属製遮へい層のない電話用弱電流電線と共に同ーの合成樹脂管に収めた。
解説
ケーブル工事において、ケーブル屈曲部の内側の半径はケーブル外径の6倍以上とする。
よって「ロ」が適切である。
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類題
問22
使用電圧$300\mathrm{V}$以下の低圧屋内配線の工事方法として、不適切なものは。
イ．金属可とう電線管工事で、より線（$600\mathrm{V}$ビニル絶縁電線）を用いて、管内に接続部分を設けないで収めた。
ロ．フロアダクト工事で、電線を分岐する場合、接続部分に十分な絶縁被覆を施し、かつ、接続部分を容易に点検できるようにして接続箱（ジャンクションボックス）に収めた。
ハ．金属ダクト工事で、電線を分岐する場合、接続部分に十分な絶縁被覆を施し、かつ、接続部分を容易に点検できるようにしてダクトに収めた。
ニ．ライティングダクト工事で、ダクトの終端部は閉そくしないで施設した。
解答
電技解釈第165条により、ライティングダクト工事において、ダクトの終端部は閉そくしなければならない。
よって「ニ」が不適切である。
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類題
問23
店舗付き住宅に三相$200\mathrm{V}$，定格消費電力$2.8\mathrm{kW}$のルームエアコンを施設する屋内配線工事の方法として、不適切なものは。
イ．電路には漏電遮断器を施設する。
ロ．電路には専用の配線用遮断器を施設する。
ハ．屋内配線には、簡易接触防護措置を施す。
ニ．ルームエアコンは屋内配線とコンセントで接続する。
解説
住宅の屋内電路の対地電圧は原則として、$150\mathrm{V}$以下にしなければならないが、定格消費電力が$\boldsymbol{2\mathrm{kW}}$以上の電気機械器具は器具と配線を直接接続すれば施設することができる。
よって「ニ」は不適切である。
類題
問24
一般用電気工作物の低圧屋内配線工事が完了したときの検査で、一般に行われていないものは。
イ．絶縁耐力試験
ロ．絶縁抵抗の測定
ハ．接地抵抗の測定
ニ．目視点検
解説
低圧屋内配線工事の竣工検査では、一般的に下記の項目を実施する。
- 目視点検
- 絶縁抵抗測定
- 接地抵抗測定
- 導通試験
よって「イ」の絶縁耐力試験は一般に行われていない。
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類題
問25
分岐開閉器を開放して負荷を電源から完全に分離し、その負荷側の低圧屋内電路と大地間の絶縁抵抗を一括測定する方法として、適切なものは。
イ．負荷側の点滅器をすべて「入」にして、常時配線に接続されている負荷は、使用状態にしたままで測定する。
ロ．負荷側の点滅器をすべて「切」にして、常時配線に接続されている負荷は、使用状態にしたままで測定する。
ハ．負荷側の点滅器をすべて「入」にして、常時配線に接続されている負荷は、すべて取り外して測定する。
ニ．負荷側の点滅器をすべて「切」にして、常時配線に接続されている負荷は、すべて取り外して測定する。
解説
低圧屋内電路と大地間の絶縁抵抗を測定するときは、負荷側の電気機器を接続したまま、開閉器や点滅器を「入」状態で測定する。
よって「イ」が正解となる。
類題
問26
直読式接地抵抗計（アーステスタ）を使用して直読で接地抵抗を測定する場合、補助接地極（2箇所）の配置として、適切なものは。
イ．被測定接地極を端とし、一直線上に2箇所の補助接地極を順次$1\mathrm{m}$程度離して配置する。
ロ．被測定接地極を中央にして、左右一直線上に補助接地極を$5\mathrm{m}$程度離して配置する。
ハ．被測定接地極を端とし、一直線上に2箇所の補助接地極を順次$10\mathrm{m}$程度離して配置する。
ニ．被測定接地極と2箇所の補助接地極を相互に$5\mathrm{m}$程度離して正三角形に配置する。
解説
直読式接地抵抗計を使用して接地抵抗を測定するときは、被測定接地極E，補助接地極P（電圧用），補助接地極C（電流用）をそれぞれ一直線上に$\boldsymbol{10\mathrm{m}}$程度離れた位置に配置する。
よって「ハ」が正解となる。
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類題
問27
電気計器の目盛板に図のような記号がある。
記号の意味及び測定できる回路で、正しいものは。
イ．可動鉄片形で目盛板を水平に置いて、交流回路で使用する。
ロ．可動コイル形で目盛板を水平に置いて、交流回路で使用する。
ハ．可動鉄片形で目盛抜を鉛直に立てて、直流回路で使用する。
ニ．可動コイル形で、目盛板を水平に置いて、直流回路で使用する。
解説
与えられた図のうち、左の記号は可動コイル形計器であること、右の記号は水平に置いて使用することを表す。
また、可動コイル形計器は直流回路で使用する。
よって「ニ」が正解となる。
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類題
問28
電気工事士の義務又は制限に関する記述として、誤っているものは。
イ．電気工事士は、電気工事士法で定められた電気工事の作業に従事するときは、電気工事士免状を携帯していなければならない。
ロ．電気工事士は、電気工事士法で定められた電気工事の作業に従事するときは，電気設備に関する技術基準を定める省令に適合するようにその作業をしなければならない。
ハ．電気工事士は、住所を変更したときは、免状を交付した都道府県知事に申請して免状の書換えをしてもらわなければならない。
ニ．電気工事士は、電気工事の作業に電気用品安全法に定められた電気用品を使用する場合は、同法に定める適正な表示が付されたものを使用しなければならない。
解説
住所が変更になっても、免状の書換え申請をする必要はないので、「ハ」が誤りとなる。
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類題
問29
電気工事士法において、一般用電気工作物の工事又は作業で電気工事士でなければ従事できないものは。
イ．電圧$600\mathrm{V}$以下で使用する電力量計を取り付ける。
ロ．インターホーンの施設に使用する小型変圧器（二次電圧が$36\mathrm{V}$以下）の二次側の配線をする。
ハ．電線を支持する柱、腕木を設置する。
ニ．電線管とボックスを接続する。
解説
電気工事士法施行規則第２条および施行令第１条により、電気工事士でなければできない作業と、なくてもできる軽微な作業が定められている。
「ニ」の電線管とボックスを接続する作業は電気工事士でなければ作業できない。
よって「ニ」が正解となる。
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類題
問30
電気用品安全法の適用を受ける次の電気用品のうち、特定電気用品は。
イ．定格電流$20\mathrm{A}$の漏電遮断器
ロ．消費電力$30\mathrm{W}$の換気扇
ハ．外径$19\mathrm{mm}$の金属製電線管
ニ．消費電力$40\mathrm{W}$の蛍光ランプ
解説
電気用品安全法施行令第1条により、選択肢のなかで特定電気用品に該当するのは、定格電流$\boldsymbol{20\mathrm{A}}$の漏電遮断器である。
よって「イ」が正解となる。
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