第二種電気工事士筆記試験解答・解説【平成25年度上期 問21~30】

本記事では、第二種電気工事士筆記試験のうち「平成25年度上期 問21~30」について解説する。





問21

低圧屋内配線の図記号と、それに対する施工方法の組合せとして、正しいものは。

イ.外径$19\mathrm{mm}$の薄鋼電線管で露出配線として工事した。

 

ロ.内径$16\mathrm{mm}$の合成樹脂製可とう電線管で天井隠ぺい配線として工事した。

 

ハ.内径$16\mathrm{mm}$の硬質塩化ビニル電線管で露出配線として工事した。

 

ニ.外径$19\mathrm{mm}$の鋼製電線管(ねじなし電線管)で天井隠ぺい配線として工事した。

 

解説

配線および図記号の対応一覧を下記に示す。

 

 

図記号名称
E鋼製電線管(ねじなし電線管)
なし(数字だけ書く)鋼製電線管(薄鋼電線管)
F22種金属製可とう電線管
PF合成樹脂製可とう電線管(PF管)
CD合成樹脂製可とう電線管(CD管)
VE硬質塩化ビニル電線管(VE管)
HIVE耐衝撃性硬質塩化ビニル電線管
HIVP耐衝撃性硬質塩化ビニル管
FEP波付硬質合成樹脂管

 

  • イの図記号は天井隠ぺい配線で鋼製電線管(ねじなし金属管)と表記されているが、施工方法は露出配線で薄鋼電線管(上表で記号なし)と記載されており、誤り。
  • ロの図記号は天井隠ぺい配線で合成樹脂製可とう電線管と表記されており、かつ文章とも合致しているため正しい。
  • ハの図記号は天井隠ぺい配線で硬質塩化ビニル電線管(VE管)と表記されているが、施工方法は露出配線と記載されており、誤りである。
  • ニの図記号は天井隠ぺい配線で薄鋼電線管と表記されているが、施工方法は鋼製電線管(ねじなし金属管)と記載されており、誤り。

 

よって「ロ」が正解となる。

 

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類題

 

問22

使用電圧$100\mathrm{V}$の屋内配線で、湿気の多い場所における工事の種類として、不適切なものは。

イ.点検できない隠ぺい場所で、防湿装置を施した金属管工事

ロ.点検できない隠ぺい場所で、防湿装置を施した合成樹脂管工事(CD管を除く)

ハ.展開した場所で、ケーブル工事

ニ.展開した場所で、金属線ぴ工事

 

解説

$100\mathrm{V}$の屋内配線における施設場所についての問題である。

 

  • ケーブル工事
  • 金属管工事
  • 合成樹脂管工事(CD管を除く)
  • 2種金属可とう電線管工事

の4つは、すべての場所に施工しても問題ない。

 

金属線ぴ工事は乾燥した場所のみ施工可能であるので、「ニ」が不適切である。

 

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類題

 

問23

使用電圧$200\mathrm{V}$の三相電動機回路の施工方法で、不適切なものは。

イ.金属管工事に屋外用ビニル絶縁電線を使用した。

ロ.造営材に沿って取り付けた$600\mathrm{V}$ビニル絶縁ビニルシースケーブルの支持点間の距離を$2\mathrm{m}$以下とした。

ハ.乾燥した場所の金属管工事で、管の長さが$3\mathrm{m}$なので金属管のD種接地工事を省略した。

ニ.2種金属製可とう電線管を用いた工事に$600\mathrm{V}$ビニル絶縁電線を使用した。

 

解説

低圧屋内配線工事の種類についての問題である。

 

金属管工事も2種金属製可とう電線管工事も、使用できるのはOW線(屋外用ビニル絶縁電線)を除く絶縁電線である。

したがって、「イ」は不適切である。

 

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類題

 

問24

低圧電路で使用する測定器とその用途の組合せとして、正しいものは。

イ.検電器 と 電路の充電の有無の確認

ロ.検相器 と 電動機の回転速度の測定

ハ.回路計 と 絶縁抵抗の測定

ニ.回転計 と 三相回路の相順(相回転)の確認

 

解説

検電器は、電路の充電の有無の確認に使用される。

 

その他の選択肢については、次の通り。

  • ロの検相器は、三相交流の相順(相回転)の確認に使用される。
  • ハの回路計(テスタ)は、電流・電圧・抵抗の測定に使用される。絶縁抵抗の測定をするのは、絶縁抵抗計(メガー)である。
  • ニの回転計は、電動機の回転速度の測定に用いる。

 

よって「イ」が正解となる。

 

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類題

 

問25

直読式接地抵抗計を用いて、接地抵抗を測定する場合、被測定接地極$\mathrm{E}$に対する、2つの補助接地極$\mathrm{P}$(電圧用)及び$\mathrm{C}$(電流用)の配置として、最も適切なものは。

 

 

解説

接地抵抗計に関しての問題である。

測定するときは「$\mathrm{E-P-C}$」の順に指していく。

よって「ニ」が正解となる。

 

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類題

 

 

問26

単相3線式$100/200\mathrm{V}$の屋内配線において、開閉器又は過電流遮断器で区切ることができる電路ごとの絶縁抵抗の最小値として、「電気設備に関する技術基準を定める省令」に規定されている値$[\mathrm{M\Omega}]$の組合せで、正しいものは。

イ.電路と大地間 $0.2$  電線相互間 $0.4$

ロ.電路と大地間 $0.2$  電線相互間 $0.2$

ハ.電路と大地間 $0.1$  電線相互間 $0.2$

ニ.電路と大地間 $0.1$  電線相互間 $0.1$

 

解説

単相3線式$100/200\mathrm{V}$の屋内配線において、開閉器または過電流遮断器で区切ることができる電路ごとの絶縁抵抗値は、電路と大地間は $\boldsymbol{0.1\mathrm{M\Omega}}$以上、電線相互間も同様に$\boldsymbol{0.1\mathrm{M\Omega}}$以上である。

 

問題のケースは、使用電圧$300\mathrm{V}$以下で、対地電圧$150\mathrm{V}$以下に該当するから、「ニ」が正解となる。

 

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類題

 

問27

使用電圧が低圧の電路において、絶縁抵抗測定が困難であったため、使用電圧が加わった状態で漏えい電流により絶緑性能を確認した。

「電気設備の技術基準の解釈」に定める、絶縁性能を有していると判断できる漏えい電流の最大値$[\mathrm{mA}]$は。

イ.$0.1$  ロ.$0.2$  ハ.$1$  ニ.$2$

 

解説

低圧電路の漏えい電流は、絶縁抵抗値の測定が困難な場合、使用電圧が加わった状態で$1.0\mathrm{mA}$以下にすることが必要である。

よって「ハ」が正解となる。

 

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類題

 

問28

電気工事士の義務又は制限に関する記述として、誤っているものは。

イ.電気工事士は、電気工事士法で定められた電気工事の作業に従事するときは、電気工事士免状を携帯しなければならない。

ロ.第二種電気工事士のみの免状で、需要設備の最大電力が$500\mathrm{kW}$未満の自家用電気工作物の低圧部分の電気工事のすべての作業に従事することができる。

ハ.電気工事士は、氏名を変更したときは、免状を交付した都道府県知事に申請して免状の書換えをしてもらわなければならない。

ニ.電気工事士は、電気工事士法で定められた電気工事の作業に従事するときは、電気設備に関する技術基準を定める省令に適合するよう作業をしなければならない。

 

解説

第二種電気工事士は、一般用電気工作物の電気工事のみに従事できる。

ロの作業は簡易電気工事にあたり、認定電気工事従事者の資格が必要になる。

 

よって「ロ」の記述が不適切である。

 

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類題

 

問29

電気用品安全法において、特定電気用品の適用を受けるものは。

イ.外径$25\mathrm{mm}$の金属製電線管

ロ.公称断面積$150\mathrm{mm}$の合成樹脂絶縁電線

ハ.ケーブル配線用スイッチボックス

ニ.定格電流$60\mathrm{A}$の配線用遮断器

 

解説

特定電気用品を問う問題である。

電線管類、ケーブル配線用スイッチボックスは特定電気用品以外の電気用品になる。

公称断面積$100\mathrm{mm^2}$を超える合成樹脂絶縁電線も、特定電気用品には該当しない。

 

定格電流$100\mathrm{A}$以下の配線用遮断器は特定電気用品になるため、ニは特定電気用品に該当する。

 

よって「ニ」が正解となる。

 

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類題

 

問30

一般用電気工作物の適用を受けるものは。

ただし、発電設備は電圧$600\mathrm{V}$以下で、1構内に設置するものとする。

イ.低圧受電で、受電電力$30\mathrm{kW}$,出力$15\mathrm{kW}$の太陽電池発電設備を備えた幼稚園

ロ.低圧受電で、受電電力$30\mathrm{kW}$,出力$20\mathrm{kW}$の非常用内燃力発電設備を備えた映画館

ハ.低圧受電で、受電電力$30\mathrm{kW}$,出力$40\mathrm{kW}$の太陽電池発電設備と電気的に接続した出力$15\mathrm{kW}$の風力発電設備を備えた農園

ニ.高圧受電で、受電電力$50\mathrm{kW}$の機械工場

 

解説

一般用電気工作物の適用を受けるものは、低圧受電するものである。

ハは高圧受電であるから、不適切である。

また、出力$10\mathrm{kW}$未満の非常用内燃力発電設備が小出力発電に該当するが、ロは出力$20\mathrm{kW}$であるから不適切である。

さらに、「太陽電池発電設備」は出力が$50\mathrm{kW}$未満、風力発電設備は出力が$20\mathrm{kW}$未満であれば一般用電気工作物となるが、合計した値が$\boldsymbol{50\mathrm{kW}}$未満とならなければ該当しないため、ハは不適切である。

イの記述は適切である。

 

よって「イ」が正解となる。

 

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